定形外郵便は「規格内」と「規格外」の2種類があり、それぞれサイズや重量が異なります。いずれも郵便物の形に決まりはなく、封筒のような四角形のものでも円筒状のものでも、所定のサイズ・重量に収まっていれば配送可能です。

定形外郵便のサイズと重量の規定は下記の通りです。

• サイズ：縦34cm以内×横25cm以内×厚さ3cm以内
• 重量：1kgまで

• サイズ（最大）：縦・横・厚さの3辺の合計が90cm以内かつ最も長い辺が60cm以内
• サイズ（最小）：縦14cm×横9cm（このサイズを下回る場合、6cm×12㎝以上で耐久性が高い厚紙または布製の宛名札を付けることで発送が可能/円筒状の場合：長さ14cm・円の直径3cm）
• 重量：4kgまで

上記の最大サイズを超える場合は別の配送方法を考えなくてはなりません。

定形外郵便の料金は、郵便物の重量と規格内・規格外のどちらなのかで料金が変わります。

（2025年1月現在）

なお、定形外郵便の料金は2024年10月に改訂されています。2024年10月以前よりも料金が高くなっているため、事前に金額を確認しておきましょう。

定形外郵便は、郵便ポストに入るサイズであればポスト投函が可能です。郵便ポストなら24時間365日、いつでも自分の都合がよいタイミングで投函できるので、忙しい方でも利用しやすいでしょう。

先述の通り、定形外郵便は重量と規格内・規格外のどちらなのかで料金が変わります。まずは郵便物のサイズと重量をはかり、必要な料金分の切手を貼り、郵便ポストに投函しましょう。郵便ポストに複数の投函口がある場合は、「大型郵便」の方に投函します。

なお、大型郵便の投函口は、規格内の定形外郵便が入る程度のサイズになっているのが一般的です。規格外の定形外郵便で投函口に入らない場合は、郵便局の窓口に出向いて発送する必要があります。

また、郵便物の重量がわからないなどの理由で、いくら分の切手を貼ったらよいのかわからない場合も郵便局の窓口に行きましょう。

郵便物がポストに入らない場合や料金がわからない場合は郵便窓口で発送しましょう。推測で切手を貼って送ると、料金が不足していた場合は、郵便物が返送されるか、受取人に不足分の支払いが求められることがあります。

顧客や取引先に不足分の支払いが発生しないよう、郵便窓口で料金を確認してから発送すると安心です。

「窓口に行くのは面倒」と感じるかもしれませんが、直接窓口で手続きすれば、郵便物がポストから回収されて郵便局に運ばれるまでの時間が短縮されるため、ポスト投函よりスムーズに発送できます。

また、郵便局への支払い方法は長らく現金のみでしたが、2020年2月にキャッシュレス決済が導入されました。クレジットカードや電子マネー、交通系IC、スマホ決済など、いろいろな支払い方法から選択可能です。

なかには土日祝日も営業している営業所もありますが、数は限られます。窓口によって営業日や営業時間、対応可能なキャッシュレス決済の種類などが異なるため、郵便局のウェブサイトなどで調べてから行くのがおすすめです。

普通郵便の一種である定形外郵便には、破損・紛失時の補償や追跡などがありません。重要な書類や高額商品、壊れやすいものなどを送る場合は、ゆうパックやレターパックなどの補償や追跡付きのサービスを利用することをおすすめします。

どうしても定形外郵便で送りたい場合は、書留などの有料オプションを付けましょう。

定形外郵便は配達日指定もできません。特定の日に届ける必要がある郵便物には、配達日指定のオプションを付けましょう。

通常、普通郵便である定形外郵便は土日・休日に配達されませんが、配達日指定のオプションを付ければ土日・休日に届けることも可能です。

定形外郵便には禁止品目があります。例えば爆発性・発火性のあるものや毒薬、劇薬などは発送不可です。

また、現金も普通郵便での送付が禁じられています。取引先に現金を併せて送る場合、現金書留を利用しなくてはなりません。

急ぎで郵便物を届けたいときにおすすめのオプションが「速達」です。速達のオプションを付けると、通常よりも短い日数で郵便物を届けられます。速達のオプションを付けた場合、通常の定形外郵便の料金に下記の金額が加算されます。

• 250gまで：+300円
• 1kgまで：+400円
• 4kgまで：+690円

郵便窓口に出向かないと速達にできないと思っている方もいますが、実はポスト投函も可能です。ポスト投函する場合は、通常料金+速達料金分の切手を貼り、郵便物表面の右上に（横型封筒の場合は右側）に赤い線を引いておけば速達扱いになります。

郵便物を送った記録を残したいとき、破損・紛失時の補償を付けたいときに役立つのが「書留」です。「書留」のオプションを付けると郵便物の配送の流れが記録され、万が一の場合は所定の範囲内で補償が受けられます。

書留には下記の3種類があるので、目的に合うものを選びましょう。

• 一般書留：引き受けから配達までの工程が記録され、万が一の場合は10万円を上限に実損額が補償される
• 簡易書留：引き受けと配達のみが記録され、万が一の場合は5万円を上限に実損額が補償される
• 現金書留：現金専用の書留。万が一の場合は1万円を上限に実損額が補償される

追加料金を支払えば一般書留は500万円まで、現金書留は50万円まで補償額を引き上げられます。書留のオプションを付けた場合、通常の定形外郵便の料金に下記の金額が加算されます。

• 一般書留：+480円（補償額を5万円引き上げるごとに+23円）（上限500万円）
• 簡易書留：+350円
• 現金書留：+480円（補償額を5,000円引き上げるごとに+11円）

どの種類の書留も追跡可能で土日・休日の配達や再配達もできるので、大切なものを送るときは書留を利用しましょう。

納品書や請求書などを郵送するときには、「特定記録」を付けるのがおすすめです。特定記録のオプションを付けると、郵便物を発送した記録が残せます。

送った郵便物は相手先のポストに投函されますが、インターネット上で追跡できるほか、引き受けの記録としての受領証が受け取れるのもメリットです。

特定記録のオプションを付けた場合、通常の定形外郵便の料金に210円が加算されます。書留よりも安く、郵便物の受取人のサインなども不要で気軽に利用できますが、補償が付かない点に注意しましょう。

特定の日に郵便物を届けたい場合は、「配達日指定」のオプションを活用しましょう。第一種郵便物、第二種郵便物、点字郵便物、特定録音物等郵便物、ゆうメール、心身障がい者用ゆうメールであれば、配達日指定のサービスを利用できます。

配達日指定のオプションを付けると、土日・休日も含めて希望した日に郵便物を届けられます。配達日指定のオプションを付けた場合、通常の定形外郵便の料金に下記の金額が加算されます。

• 平日が指定日の場合：+42円
• 土日や休日が指定日の場合：+270円

配達日指定をするには、配達日指定シールに希望日を書いて郵便物に貼り、窓口に提出する必要があります。また、指定できる日付は、差出日の3日後を起算日として10日以内です。