のどや鼻の粘膜が乾き、目の乾き（ドライアイ）、肌荒れや手荒れが起こりやすくなります。長時間同じ空間で過ごすほど、その負担は蓄積していきます。

厚生労働省は、空気が乾燥すると気道粘膜の防御機能が低下し、インフルエンザにかかりやすくなると説明しており、予防のポイントの一つとして「適度な湿度の保持」を挙げています。ただし、加湿はあくまで手洗いや換気などと組み合わせて行う対策の一つであり、加湿さえすれば感染を防げるというものではない点には注意が必要です。

＜参照＞
厚生労働省「令和6年度インフルエンザQ&A」
Ｑ10 インフルエンザにかからないためにはどうすればよいですか？

のどや目の不快感、体調不良は集中力を削ぎ、作業効率の低下につながります。

意外と見落とされがちなのが設備・物品への影響です。乾燥した環境では静電気が発生しやすく、精密機器の誤作動や紙類の帯電、書類・木製家具の傷みを招くことがあります。

静電気対策については、こちらもあわせてご覧ください。

＜参考＞
静電気対策は何をすればいい？帯電防止の基本と場所別・グッズの選び方

デスクワークが中心のオフィスでは、長時間座ったまま乾いた空気にさらされることで、のどや目の乾燥が起こりやすくなります。前述の静電気による書類・機器トラブルも冬場の悩みです。基本となるのは、フロアの広さに見合った台数・位置に加湿器を配置すること。受付や個々のデスクには卓上加湿器を併用し、各所に湿度計を置いて数値を確認できるようにすると、過不足のない加湿ができます。

高齢者は暑さ・寒さや乾きの体感が鈍くなりやすく、脱水や皮膚のトラブルに本人が気づきにくい傾向があります。重症化リスクの高い利用者がいることも多いため、湿度管理と換気の両立が特に重要です。快適とされる40〜70％を維持しつつ、感染対策として換気も欠かせません。

注意したいのが加湿器の衛生管理です。水を扱う機器は、手入れを怠るとかえって細菌の温床になりかねません。こまめな清掃と給水の交換を徹底し、清潔な状態で使うことが前提になります。空間全体を安定して加湿できる業務用加湿器や、空気清浄機能を備えた機種の活用も検討に値します。

抗力の弱い子どもたちが集団で長時間過ごす施設では、湿度をしっかりと保つことが推奨されます。乾燥は子どもの肌トラブルの原因にもなります。一方で、安全面への配慮が欠かせません。加湿器は子どもが触れられない場所に設置し、やけどの心配がある加熱（スチーム）式よりも、気化式や超音波式を検討するのが無難です。転倒や水こぼれにも注意しましょう。設備が十分でない場合は、霧吹きで空間を潤す、床や窓を水拭きするといった、手軽な方法でも一定の効果が期待できます。

宿泊施設では客室の環境が注目されがちですが、リネン庫や厨房裏、フロント奥、スタッフルームといったバックヤードも同じように乾燥します。ここで働くスタッフの体調管理は、接客品質やサービスの継続に直結します。人手が限られる現場ほど、一人の欠勤が大きく響きます。さらに宿泊施設ならではの視点として、「防御」の意味合いがあります。フロントやロビーは、不特定多数の宿泊客と日々接する最前線です。スタッフがのどや粘膜を乾燥から守ることは、外部からもらいにくくし、また広げにくくするための備えでもあります。共用部を適切に加湿すれば、宿泊客の滞在快適性の向上にもつながります。省スペースで置ける機種や、給水頻度を抑えられる大容量タイプなど、現場に合った選び方を検討するとよいでしょう。

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＜参考＞
加湿器の種類を徹底解説！オフィスに最適な加湿器と選び方
オフィス加湿器の種類と特徴を知ろう。目的別の選び方と快適環境づくり

まず取り組みたいのが社内啓発です。適正湿度や乾燥のリスク、こまめな水分補給や手洗いの大切さを、ポスターや朝礼、社内報などを通じて周知しましょう。総務や管理担当者が旗振り役となり、乾燥対策は職場全体で取り組むものという意識を共有することが出発点になります。

次に、備品の支給という一歩進んだ施策です。マスク、のど飴、ウォーターサーバーなどの給水環境を、福利厚生として会社側で用意する方法です。「各自で用意してください」と呼びかけるだけでは実行率は上がりませんが、会社がモノを備えれば対策は自然と実践されます。結果として、体調不良による欠勤や生産性の低下を防ぐことにつながります。

そして環境整備です。加湿器や湿度計の設置とあわせて、清掃・給水のルールを定め、総務が主導して定期的にメンテナンスを行いましょう。衛生的に運用してこそ、加湿器は本来の効果を発揮します。

こうした取り組みは、単なるコストではありません。従業員の健康と満足度を高め、ひいては人材の定着や企業イメージの向上にも寄与しうる投資と捉えることができます。乾燥しやすい季節に不調が減れば、現場は確実に回りやすくなります。

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A. 一般に、人が快適に過ごせる相対湿度の目安は40〜60％とされています。法令面でも、事務所衛生基準規則では空調設備がある場合に相対湿度を40％以上70％以下に保つよう努める努力義務が、建築物衛生法でも管理基準として40〜70％が定められています。ただし冬は放っておくと20〜30％まで下がりやすいため、湿度計を設置し、40％を下回らないように加湿することを意識するとよいでしょう。なお、高すぎるとカビや結露の原因になるため、上げすぎにも注意が必要です。

＜参照＞
e-Gov 法令検索「事務所衛生基準規則」
厚生労働省「建築物環境衛生管理基準について」

A. はい、加湿器がなくてもできる工夫はあります。こまめな水分補給やマスクの着用でのど・粘膜を守る、観葉植物を置く、霧吹きで空間を潤す、といった方法です。ただし、これらは補助的な効果にとどまることが多く、広い空間や乾燥が厳しい時期には限界があります。安定して湿度を保ちたい場合は、空間の広さに合った加湿器の導入が現実的です。

A. 加湿は有効な対策の一つですが、それだけで感染を防げるわけではありません。厚生労働省は、空気が乾燥すると気道粘膜の防御機能が低下し、インフルエンザにかかりやすくなるとして、予防策の一つに適度な湿度の保持を挙げています。ただし、これは手洗いや換気、体調管理などと組み合わせて行うことが前提です。加湿はあくまでかかりにくい環境をつくるための一助と考え、他の対策と併用しましょう。

＜参照＞
厚生労働省「令和6年度インフルエンザQ&A」
Ｑ10 インフルエンザにかからないためにはどうすればよいですか？