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更新日:2026年2月26日

飲食店従業員がノロウイルスに感染したらいつまで休む?復帰基準と再発防止のポイント

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冬場を中心に発生しやすいノロウイルスは、飲食店にとって大きなリスクとなる感染症です。従業員が感染した場合は「いつまで休むべきか」「症状が治まったらすぐ復帰できるのか」「家族が感染した場合は出勤してもいいのか」など、対応に迷うことも多いでしょう。

ノロウイルスの休む期間は法律で明確に決まっていません。ただし、飲食店で問題となる食中毒はノロウイルスだけではなく、O157やアニサキスなどもあります。店舗管理者は正しい知識を持ち、万が一の場合でも適切な対応を取ることが重要です。

本記事では、飲食店で働く従業員がノロウイルスに感染した際の休業期間や復帰基準、再発防止のポイント、感染拡大を防ぐための対応策を解説します。

ノロウイルスとは?飲食業で特に注意が必要な理由

腹痛の男性

ノロウイルスは、人の小腸粘膜で増殖し、嘔吐や下痢などの症状を引き起こすウイルスです。直径30〜40ナノメートルほどの小さな球状ウイルスであり、脂質膜(エンベロープ)を持たないノンエンベロープウイルスに分類されます。

この構造により、アルコールや酸、乾燥などに対して高い耐性を示し、サルモネラ菌やカンピロバクターといった、一般的な食中毒菌より環境耐性が高いと考えられています。

また、感染に必要なウイルス量はわずか10〜100個程度とされており、一人の感染者から職場全体や来店客へ広がる危険性があるなど、感染力が高いウイルスとして知られています。

ノロウイルスによる食中毒の発生のピークは冬季(11〜3月)です。ただし、冷凍・冷蔵食品を介した汚染や施設内での交差感染などにより、夏場でも発生するケースもあるため、一年を通じて警戒すべき感染症として位置づけられています。

ノロウイルスの感染経路と主な症状

ノロウイルスの感染経路は、大きく「経口感染」「接触感染」「二次感染」に分けられます。

まず挙げられるのがウイルスを含んだ食品や水を摂取する経口感染で、牡蠣や蛤といった二枚貝が感染源としてよく知られています。また、感染者の手指や調理器具を介して食品にウイルスが移る接触感染も少なくありません。

さらに、ノロウイルスでは感染者の嘔吐や排泄の際にウイルスが周囲に拡散し、嘔吐の際にウイルスが微粒子となって周囲に飛散することがあり、これが口に入ることで感染する場合があります。(空気感染ではなく、経口感染の一形態)

このように、ノロウイルスは食品を介するだけでなく、人から人へも容易に広がる点が特徴といえるでしょう。

主な症状は吐き気・嘔吐・下痢・腹痛・微熱などで、一般的に潜伏期間は1〜2日、症状は1〜3日ほどで治まるとされています。ただし、感染者の年齢や状態によっては重篤な症状に進行することもあるため、注意が必要です。

症状が治まった後もウイルスは排出される

ノロウイルスの場合、嘔吐や下痢といった症状が消えたら体内のウイルスも全て排出されるわけではありません。回復後も1〜2週間は便中にウイルスが残り、場合によっては3週間~1ヵ月程度排出が続く場合もあるとされています。

そのため、体調が回復した後も他者への感染リスクが続く点に注意が必要です。

飲食店で感染が広がりやすい理由

飲食店では、調理・配膳などを通じてお客様へ感染が広がる危険性があります。汚染された貝類などを加熱不十分のまま提供したり、ウィルス保有者または無症候感染者(不顕性感染)である調理担当者が触れたりすることによって食品が汚染され、それを口にしたお客様が感染する、というケースが多く見られます。

配膳や片付けの際に、感染者が触れた食器やトレイ、グラスなどを介して二次感染が起こることも少なくありません。

加えてノロウイルスは、エアロゾル感染(病原体を含む直径が0.001μmから100μmの小さな粒子が空気中を漂い、それを吸い込むことで生じる感染)する点も飲食店で感染が広がりやすい理由の一つです。ウィルス保有者または無症候感染者(不顕性感染)がトイレで排便して飛沫が飛び散り、壁や床に付着して乾燥すると空気中にノロウイルスが舞い、感染することがあります。

嘔吐も同様です。特にアルコールを提供する店舗ではお客様が店内で嘔吐するケースもあり、適切な処理がなされなければ一見清掃済みであっても現場にウイルスが残り、空気中に広がるケースも少なからず報告されています。

これは、嘔吐にともなうウイルスのエアロゾル化による経口感染は、サルモネラ菌やカンピロバクターのような食中毒菌には見られない、ノンエンベロープウイルスに特徴的な感染経路です。

感染拡大による営業停止・風評被害の可能性

ノロウイルスの集団感染が発生した場合、飲食店にとっては営業停止命令や保健所の調査対応など、経営に直結する大きな打撃を受けます。特に、提供した料理を通じてお客様が体調を崩したケースでは、保健所の指導のもとで営業停止や店舗消毒を実施する必要が生じます。

さらに近年は、SNSを通じて感染情報が急速に拡散し、店舗への風評被害が広がるリスクも高まっています。ひとたび「食中毒を出した店」というイメージが定着すると、信頼回復には長い時間を要する可能性があります。日頃から衛生管理を徹底し、リスクを最小限に抑えることが重要です。

<参照>
厚生労働省 ノロウイルスに関するQ&A

飲食店従業員がノロウイルスに感染した際の復帰の目安

衛生服を着た飲食店従業員

飲食店従業員がノロウイルスに感染した場合の目安について、法的な決まりはありません。ただし、食中毒の発生や感染拡大を防止するために、感染者は一定期間自宅待機する必要があります。

飲食店など食品を扱う人の復帰基準

飲食店においては、従業員の検便検査が法的に義務付けられているわけではありません。

しかし、発症していないウイルス保有者または無症候感染者(不顕性感染)の早期発見や、食中毒発生時の原因追跡を目的として、多くの店舗や給食施設が自主的に検便検査を実施しているのが現状です。

なお、厚生労働省が示す大量調理施設衛生管理マニュアルでは、リアルタイムPCR法などの高感度な検便検査によってノロウイルスが検出されない状態になるまでは復帰しないことが望ましいとされています。この基準は「義務」ではなく「行政指導」のレベルですが、再感染や二次感染を防ぐためには重要な指針といえます。

また、ノロウイルスは細菌性の食中毒に比べて体内に長く残る傾向があり、3週間以上にわたりウイルスが排出されるケースも報告されています。ただし、便からウイルスが検出され続けても感染力は徐々に低下するため、一般に便検査で陰性を確認すれば、就業や登校は可能です。会社や学校により規約が異なりますので、各規約をもう一度確認してみてください。

復帰後も手洗いなどの感染対策を続けることが推奨されます。

行政調査や検査が行われる場合

集団発生が疑われる場合や食中毒事件として行政機関が調査に入る場合、確定診断やウイルスの同定が目的で検査(PCRなど)が実施されることがあります。ただしこれらの検査は、一般の医療機関ではなく、行政や研究機関で行われるのが原則です。

食品衛生法上、医師が「ノロウイルスによる食中毒」と判断した場合や集団発生時には、届出義務や原因究明のための検査が必要になる場合があります。保健所が該当の飲食店に立ち入る調査や聞き取り調査などを実施し、調査結果に応じて営業停止などの指導や行政処分が行われます。

ただし、こういったケースにおいても、感染した従業員の復帰基準が変わることはありません。

<参照>
厚生労働省 大量調理施設衛生管理マニュアル
e-Gov法令検索 食品衛生法

飲食店従業員のノロウイルス感染後の復帰時の注意点

手洗い

ノロウイルスは少ない数でも発症するリスクがあり、感染力が高いため、復帰後も十分な感染対策を継続しましょう。

ここでは、復帰後に注意すべきポイントを紹介します。

調理業務から一時的に外れる

検便検査の方式によっては、ウイルスの数が少ないと検出できずウイルスを保有しているのに「陰性」となるケースもあります。そのため可能であれば、復帰直後は調理や盛り付けなど食品を直接扱う作業を避けることが望ましいでしょう。

手洗い・調理器具の消毒の徹底

こまめな手洗いは、食中毒予防の基本です。就業前やトイレ後など、手洗いを徹底しましょう。調理器具やまな板、食器類もこまめな消毒を心がけてください。

二次感染を予防する

ノロウイルスは、嘔吐物や便の中に大量に含まれており、処理の方法を誤ると容易に拡散します。特に、乾燥した嘔吐物が粉じんとなって空気中に舞い、吸い込むことで感染するエアゾル感染に似た感染、またはエアゾル擬態感染のリスクがあり、嘔吐から10日以上たっても感染が確認されたケースもあります。

そのため、二次感染防止対策を徹底しなくてはなりません。

<参照>
厚生労働省 大量調理施設衛生管理マニュアル

従業員の同居家族がノロウイルスに感染した場合の対応

衛生服を着た飲食店従業員

職場での感染対策を徹底していても、家庭内で家族がノロウイルスに感染することがあります。ここでは、家族が感染した場合は出勤してよいのか、また家庭で実践できる感染予防策について解説します。

家族が感染しても出勤しても良いのか?

ノロウイルスは非常に強い感染力を持つウイルスであり、家族が感染した場合は高い感染リスクがあります。ただし、家族がノロウイルスに感染した場合の出勤可否について、法的な定めはありません。そのため、事業者は事前に社内対応を明確にしておくことが重要です。

本人に症状がなくても従業員自身が不顕性感染(無症状感染) の可能性があるため、家族が感染したら報告できる体制を整えておきましょう。飲食店側は従業員から報告があった場合、あらかじめ定めた基準に基づき対応することで、混乱が起こりにくくなります。

対応としては、以下のいずれかが一般的です。

  • いったん自宅待機とし、検便で陰性が確認されてから出勤を認める
  • 感染した家族が陰性化するまで自宅待機。家族が陰性化した後は本人が検便を行い、陰性であれば出勤を許可する

どの方法を採る場合でも、従業員本人の体調観察と、職場全体での感染拡大防止を両立させることが重要です。

家庭内でできる感染予防策

家庭内での感染を防ぐには、ウイルスを「持ち込まない・広げない・残さない」ことが基本です。ノロウイルスは感染力が非常に強く、トイレやドアノブ、衣類、食器などからも感染するため、家庭内での衛生管理を徹底しましょう。

家庭内に感染者が出た場合は、以下のような対策が考えられます。

  • トイレは可能であれば家族で分ける。使用のたびに次亜塩素酸ナトリウムで消毒する
  • 衣類・寝具は他の洗濯物と分け、85℃以上の熱湯または塩素系漂白剤で処理する
    【感染研・自治体の推奨濃度:次亜塩素酸ナトリウム濃度】
    └嘔吐物処理:0.1%(1,000ppm)
    └環境表面:0.02%(200ppm)
  • 食器や調理器具は熱湯消毒または塩素系漂白剤で消毒し、共用を避ける
  • マスク着用・こまめな手洗いを徹底し、タオルは個人専用にする
  • ドアノブや洗面所などはこまめに次亜塩素酸ナトリウムで消毒する

これらの対策を講じても感染リスクを完全にゼロにはできませんが、ウイルス拡散の抑制効果は期待できます。また、二枚貝をはじめとするノロウイルス感染の原因となりやすい食材は十分に加熱してから食べるなど、食事面での注意も欠かせません。

<参照>
政府広報オンライン ノロウイルスに要注意!感染経路と予防方法は?
厚生労働省 ノロウイルスに関するQ&A

飲食店のノロウイルスの二次感染を防ぐための対策

消毒をする飲食店従業員

ノロウイルスは非常に感染力が強く、わずかな量でも人から人へと感染が広がります。飲食店では一人の感染が複数の利用者や従業員に波及するおそれがあるため、日常的な衛生管理を徹底することが欠かせません。

ここでは、店舗全体で実践すべき二次感染防止策を紹介します。

1. 手洗い・手指消毒の徹底

ノロウイルスに限らず、食中毒の予防には流水と石けんによる丁寧な手洗いが重要です。就業前やトイレ後、調理作業の前後など、こまめに正しい手順で洗う習慣を身に付けましょう。

手洗いの手順は、以下のとおりです。

  • 腕時計、指輪などを外す
  • 流水で手を濡らし、石けんを十分に泡立てる
  • 指の間や手首、手のひらの側面なども丁寧に洗う
  • 爪の中は爪ブラシを使用して洗う
  • 流水で石けんをしっかり洗い流す
  • ペーパータオルで水分を完全に拭き取る
  • 手指消毒剤(消毒用エタノール)で仕上げの消毒を行う

ノロウイルスはアルコールに対して抵抗性があるため、一般的な消毒用エタノールでは完全に失活できません。ただし、サルモネラ菌やカンピロバクターなど多くの食中毒菌には有効なため、手洗い後の手指消毒は習慣として続けることが推奨されます。

また、調理時に使用する使い捨て手袋を取り換える際にも、手洗いを行いましょう。

なお、ノロウイルスに有効とされる次亜塩素酸ナトリウムは皮膚に刺激が強いため、手指消毒には使用しません。

2. 調理器具・設備の消毒

まな板や包丁、ボウルなどの調理器具を介して感染するリスクもあります。調理器具の使用後洗剤で十分に洗浄し、その後次亜塩素酸ナトリウム(濃度200ppm程度)に浸して消毒しましょう。

また、調理台や棚の取っ手、冷蔵庫の扉など頻繁に手が触れる箇所も定期的に消毒してください。

次亜塩素酸ナトリウムを探す

3.嘔吐物や汚物の正しい処理方法

嘔吐物や便には、非常に高濃度のノロウイルスが含まれています。処理を誤ると二次感染が起こるおそれがあるため、マスク・手袋・ガウン・シューズカバーなどを着用し、十分な感染対策を講じましょう。

嘔吐時の飛沫は、おおむね2m程度の範囲に飛び散るといわれています。以下の手順で、安全かつ確実に処理を行いましょう。

【嘔吐物の処理手順】

  • 嘔吐物の周囲に次亜塩素酸ナトリウム(1000ppm)をかけ、ウイルスを不活化する
  • 嘔吐物全体をペーパータオルで覆う
  • 上から再度次亜塩素酸ナトリウムをかけ、約10分放置する
  • プラスチック製のちり取りやヘラを使ってペーパータオルごと嘔吐物を取り除く
  • 嘔吐物があった場所より一回り広い範囲をペーパータオルで覆い、再度消毒液を塗布して拭き取る
  • 使用済みのペーパータオルや手袋などは密閉して廃棄する
  • 作業後は流水と石けんでの手洗い、うがいを徹底する

作業中は、必ず換気してください。なお、次亜塩素酸ナトリウムは金属や繊維を劣化させる可能性があるため、使用後は水拭きを行いましょう。床素材がカーペットの場合、さらにスチームクリーナーで熱消毒するのも一つの方法です。

4. トイレ・休憩室など共用スペースの衛生管理

トイレや休憩室など、従業員が共用するスペースも注意が必要です。感染した従業員が使用した場所、使用した可能性が考えられる場所は全て消毒しましょう。特に、ドアノブ、蛇口、電気スイッチなどはウイルスが残りやすいため、1日数回の消毒をルール化することが推奨されます。

5. 感染者・濃厚接触者の出勤管理

嘔吐や下痢などのノロウイルス感染が疑われる症状がある場合は、まず自宅待機と検便を実施します。検便で陽性となった場合は社内ルールにのっとった期間を置いて再検査し、陰性になるまで出勤停止とするなど、しっかりと管理しましょう。

家族が感染した、最近会った友人が感染していたなど濃厚接触者になった場合は、感染拡大防止のため症状がなくてもいったん自宅待機とし、体調観察期間を設けることが望ましいです。

6. 店舗全体での衛生教育とルール共有

ノロウイルス対策は、個人任せではなく社内や店舗全体の体制づくりが重要です。定期的な衛生研修はもちろん、社内ルールや発生時の対応マニュアルを策定し、従業員全員に共有しましょう。感染発生時に、全ての従業員が同じ手順で対応できるようにしておくことが大切です。

また、スタッフの入れ替え時には改めて手順を確認する機会を設けましょう。

店舗内で食中毒の発生が疑われる場合には、所轄の保健所へ速やかに連絡し、指導のもとで営業停止・施設内の消毒・食品や調理記録の保全などを行う必要があります。こうしたケースにおける顧客対応、通報の手順などもマニュアル化しておき、緊急時にも混乱なく行動できる体制を築きましょう。

<参照>
内閣府食品安全委員会 ノロウイルスの消毒方法
厚生労働省 ノロウイルスに関するQ&A
政府広報オンライン ノロウイルスに要注意!感染経路と予防方法は?

ノロウイルス感染に関するよくある質問(FAQ)

消毒をする飲食店従業員

ノロウイルスは感染力が強く、飲食店では特に注意が必要です。ここでは、従業員が感染した場合の対応や、店舗で感染者が出た際の消毒範囲、日常的にできる予防策など、現場でよく寄せられる質問を紹介します。

従業員がノロウイルスに感染した場合、いつまで休ませるべきですか?

飲食店の従業員がノロウイルスに感染した場合、休業期間を定める法的な規定はありません。
感染が疑われる場合は検便検査を実施し、陰性が確認されるまで自宅待機とする対応が一般的です。

詳しくはこちら

店舗で感染者が出た場合、どの範囲まで消毒すればよいですか?

店舗で感染者が出た場合は、感染者が使用した全てのエリアを対象に、次亜塩素酸ナトリウムで消毒を行います。厨房や担当部署に限らず、トイレ・ロッカー・休憩室などの共用スペースも必ず含めましょう。

詳しくはこちら

ノロウイルス感染を防ぐために、日常的にできる対策はありますか?

基本は石けんと流水による手洗いです。就業前やトイレ後などに丁寧に洗う習慣をつけましょう。また、調理器具の洗浄・消毒、体調不良者の出勤管理など、日常的な衛生管理の徹底が感染予防につながります。

詳しくはこちら

まとめ

ノロウイルスは感染力が非常に強く、わずかな量でも発症する厄介なウイルスといえます。飲食店では、ひとたび感染が広がると営業停止や風評被害など、大きな影響を受けるおそれが否定できません。
感染した場合はいつまで休むのか、濃厚接触者になった際にどう対応するのかといった社内ルールを明確にし、万が一の際にも全従業員が落ち着いて行動できる体制を整えておきましょう。

<参考>
 飲食店でのノロウイルス対策完全ガイド!感染症予防法も解説

監修者

増田 さなえ

米国大学の医学部を卒業、セントキッツ・ネイビス島でローテーション、米国内病院で救急医として従事した後、産休・育休のため休職中。現在はNYにて育児をしつつ医療記事や医療経済記事などを執筆。

【経歴】
・St. Mathews School of Medicine.・Windsor University School of Medicine 医学部医学科 卒業
・2014年〜2020年:Joseph N. France General Hospitalにて救急医として勤務
・2020年〜2022年:Miami Larkin General Hospitalにて救急医として勤務
・2023年〜:育児のため休職

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